| 1883年6月 | 山陰隔日新報創刊 日本海新聞の源流として現在に引き継ぐ |
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| 1885年10月 | 山陰隔日新報廃刊 鳥取新報が誕生し引き継ぐ |
| 1939年10月 | 鳥取新報、因伯時報、山陰日日新聞の三紙が合同し、山陰同盟「日本海新聞」が誕生 |
| 1946年9月 | 山陰日日新聞が米子市に誕生 |
| 1963年10月 | 日本海新聞が山陰日日新聞を吸収合併し一県一紙となる |
| 1975年6月 | 経営難により倒産。復刊運動広がる |
| 1975年12月 | 株式会社 新日本海新聞社が設立される |
| 1976年5月 | 日本海新聞の題字と号数を引き継ぎ発行 本社を鳥取市扇町２２番地に置く |
| 1983年4月 | 西部本社を設立 米子市に輪転機を設置し、ファクシミリ送信による鳥取・米子同時印刷を開始 |
| 1985年10月 | カラー印刷開始 わかとり国体をカラー印刷で発行 |
| 1989年11月 | 鳥取市富安２丁目にＣＡＴＶスタジオを備えた新社屋を建設 編集制作局のＣＴＳ化を推進し、新輪転機、光ファイリング、システム記者ワープロの導入、ローカルエリアネットワーク（ＬＡＮ）の実施等 最新のコンピューター制作システムを確立 |
| 1991年6月 | 西部本社を新築移転 |
| 1993年5月 | 中部本社を設立 |
| 1998年12月 | 鳥取本社の輪転機を入替。２８頁体制を確立 |
| 1999年8月 | 最新鋭の新聞制作システム(ｇネットシステム)を導入 紙面素材すべてをデジタル化し、短時間の紙面づくりを可能にした |
| 2000年8月 | 大阪日日新聞を傘下の（株）ザ・プレス大阪が吸収 |
| 2003年1月 | 鳥取本社の輪転機にカラー機を増設 |
| 2004年11月 | ＣＴＰ（Computer To Plate）導入 編集データをダイレクトに刷版処理 |
| 2005年8月 | 韓国・江原日報社と交流提携調印 |
| 2005年11月 | 無料宅配新聞「週刊大阪日日新聞」創刊 |
| 2007年11月 | 新聞制作システムを更新（ｇネットⅡ） |
| 2008年２月 | ザ・プレス大阪を吸収合併 |
| 2009年12月 | 製作センターを鳥取市五反田町に移転 輪転機を新設し、最大４０頁、１６頁カラー体制を確立 |
| 2011年10月 | 日本海新聞ふるさと創り事業団設立 |
| 2015年3月 | 新聞制作システムを更新 高精細スクリーニングを導入 環境に優しい印刷で、写真・広告をより美しくクリアに |
| 2017年4月 | 輪転機カラー増設。 カラー面が24頁に |
| 2019年1月 | 日本海新聞アプリ誕生 |
| 2023年6月 | 創刊140周年 |
| 2026年5月 | 発刊50周年 |