「日本海新聞 Net Nihonkai」利用規約

第一章利用規約

第一条（規約の適用）

本規約は、「日本海新聞 Net Nihonkai」（以下「ネット日本海」という）の本規則に定める会員、および会員以外のサイト利用者に適用されます。ネット日本海は㈱新日本海新聞社（以下「甲」という）が運営する会員制のインターネットサービスサイトです。
利用申込者は、ネット日本海のサービスを利用するにあたり、本規約の定めに従うものとします。

第二条（規約の変更）

利用規約は、事前の告知なく、変更されることがあります。
利用規約が変更された際、会員に対しては、ネット日本海内にある掲示機能、会員への連絡機能、メール等を通じてこれを通知します。

第二章会員

第三条（会員の定義）

　ネット日本海の会員は「一般会員」「プレミアム会員」「デジタル単独会員」の３種別とし、それぞれの会員およびサイト利用者は、甲が定める会員区分に応じたサービスを受ける事ができます。

「一般会員」とは、無料の一般会員への登録を行い、甲によりこれが承諾された個人を指します。
「プレミアム会員」とは、プレミアム会員に登録を行い、甲によりこれが承諾された個人を指します。
「デジタル単独会員」とは、デジタル単独会員に登録を行い、甲によりこれが承諾された個人を指します。

第四条（会員資格）

ネット日本海の会員資格には、以下の条件を要します。会員資格に関わらず、甲が資格取得の可否について任意に判断することがあります。
ID・パスワードについて
1. 個人でメールアドレスを所有し、これを会員IDに使用できること。会員ID、パスワード等の認証情報は会員自らの責任で管理すること。一つの会員IDを複数人で共有することはできません。一人で複数の会員IDを持つことはできません。
2. 会員はID、パスワード等の認証情報を適切に管理する必要があります。自己の責任において第三者に使用され、これにより損害等が生じた場合、甲はその責任を負いません。会員ID、パスワード等の認証情報の紛失、不正使用、盗用等が確認された時は、所定の方法により、会員はこれを甲に連絡します。
メールアドレス・電話番号について
1. 会員登録するメールアドレスが送受信可能な状態にあり、日常的に連絡が取れること。連絡が可能な電話番号であること。
プレミアム会員の条件
1. プレミアム会員への登録は、日本海新聞の新聞購読者とその世帯の同居家族のみ。新聞購読者とは、新聞販売店から日本海新聞の定期購読契約を行っている人、または、新聞配達エリア外の郵送等で定期購読契約をしている人を指します。新聞購読契約1世帯において、プレミアム会員になれる人数は新聞購読者と同居家族を含めて合計3人までとします。ただし、複数部購読契約している場合は（例えば2部購読契約世帯はプレミアム会員数合計6人）契約部数に応じた会員数とします。
  新聞購読の代金を支払う人と、その新聞の配達を受ける人が異なる場合は、それぞれ、プレミアム会員になれない場合があります。
  「日本海新聞　電子版」(紙面ビューア)含むすべてのサービスが利用できるプレミアム電子版プランは、プレミアム会員から1名が契約できます。
デジタル単独会員の条件
デジタル単独会員契約者がデジタル単独会員になれます。契約者以外はデジタル単独会員になれません。
会員資格の取り扱い
1. 法人は原則、会員となることはできません。
2. 会員の持つ全ての権利を、第三者に貸与、譲渡、販売することはできません。
3. 未成年者が会員登録を行う際には、保護者の同意を得てこれを行うものとします。
4. 会員資格に要する条件の有無に関わらず、甲が資格の取得可否について任意に判断することがあります。
5. プレミアム会員の資格の有無を確認するため、申込者の居住地域を担当する日本海新聞の新聞販売店が、同申込者の新聞定期購読契約の有無を確認します。

第五条（一般会員への登録）

一般会員への登録申込者に対し、甲は、必要な審査、手続き等を経た後に、これを承諾します。
甲は、審査の結果、以下の理由で登録を承諾しないことがあります。
1. 登録情報に不備、虚偽などがあった場合
2. 登録された電話、電子メール等の連絡先に連絡がとれない場合
3. 本人の同意を得ず、第三者が申し込んだことが明らかになった場合
4. 同一人物による重複登録であった場合
5. その他、甲が、会員として認めることが不適当だと判断した場合

第六条（プレミアム会員への登録）

プレミアム会員への登録申込者に対し、甲は、必要な審査、手続き等を経た後に、これを承諾します。
日本海新聞の定期購読契約が確認できなかったプレミアム登録申込者に対して、新聞販売店から新聞購読の案内を行うことがあります。
甲は、審査の結果、第四条4項および第五条２項に定める理由で登録を承諾しないことがあります。

第七条（会員登録の解除）

会員登録を解除するには、甲の定める手続きによりネット日本海のサイトにて、会員本人が行うものとします。甲が会員に代わりこの会員登録の解除手続きを行うことはできません。
会員は会員登録を解除した時点から、一部を除き、それぞれの会員向けコンテンツ、サービスについて利用できる権利を喪失します。

第八条（会員資格の失効）

甲は、一般会員、プレミアム会員、デジタル単独会員を問わず、会員が次のいずれかに該当すると判断した場合、事前の通知を要することなく会員資格を失効させることができるものとします。会員の資格失効により損害や不利益が発生しても、甲は責任を負いません。
1. 会員資格に要する条件を失ったと甲が判断した場合
2. 登録情報に不備、虚偽などがあった場合
3. 必要な登録情報の更新が行われない場合
4. 登録された電話、電子メール等の連絡先に連絡がとれない場合
5. 本規約のいずれかの規定に違反したと甲が判断した場合
6. 会員が１年以上、当サイトにログインしていないことが確認された場合
7. 会員が死亡した場合
8. その他、甲が、合理的理由により当該会員の資格を失効させることが適当と判断した場合
プレミアム会員は、以下の条件のとき会員資格を失効し、プレミアム会員は自動的に一般会員となり、プレミアム会員資格を失いプレミアム会員向けのコンテンツ、サービスを利用できなくなります。
1. 新聞購読者が新聞購読を停止するなどしてプレミアム会員資格を失った場合。
2. 新聞購読者の同居家族がプレミアム会員の場合、その新聞購読者との同居状態が失われた場合。

第九条（会員情報の更新）

会員は、登録した会員情報を最新のものにするため、定期的に会員情報の更新を行うものとします。
会員は、甲から会員情報の更新を求められた際に、示された期限内にこれを行うこととします。甲から会員に会員情報の更新を求める際には、ネット日本海にある掲示機能、メール等を通じてこれを通知します。
甲から会員に求めた会員情報の更新を示された期限内に行われなかった場合、会員資格を失ったり、会員向けコンテンツサービスの一部を利用できなくなったりする場合があります。
プレミアム会員が転居後に日本海新聞を継続して購読を行う場合、甲が会員情報（住所）を変更することがあります。また、会員の所定の手続きにより、転居先でもそれまでのネット日本海の会員IDを継続して使用することができます。

第三章（禁止事項）

第十条（禁止事項について）

会員およびサイト利用者がネット日本海内のコンテンツ、サービスを利用するにあたり、以下の行為を禁止します。

本規約、法令等に違反する行為
甲の保有するあらゆる権利を侵害する行為、不利益を与える行為
反社会的勢力をほう助する行為
アクセス権限のない情報の不正入手、不正使用、およびこれに準じた行為
第三者の財産、プライバシー、肖像権、その他の権利、会員およびサイト利用者が有さない著作権等の知的財産に関わる権利を侵害する行為
他者を誹謗中傷し、名誉、信用を毀損する行為
第三者になりすます行為
情報の登録、届け出に際して虚偽の内容を入力、申告する行為
会員IDを第三者に使用させる行為
他者の個人情報を許可なく収集する行為
ネット日本海内で提供される情報を許可なく二次利用する行為
ネット日本海と関わりのない組織への勧誘、運営を図ろうとする行為
ネット日本海と関わりのない営利目的の利用、またはこれに類する行為
ネット日本海内のコンテンツ、サービスとは関係のない営業サイトへの誘引、インターネット広告等へのリンク表示などを行う行為
選挙運動またはこれに類する行為
わいせつ画像など他者に不快感を与えるデータやテキストを表示、送信する行為
会員同士が当サイト外で直接連絡を取り合うことを目的とした情報の送受信
公序良俗に違反する行為
その他、甲が不適当と判断する行為

第四章ネット決済

第十一条（ネット決済の範囲）

ネット日本海では、クレジットカードを用いたネット決済機能を利用し、全ての会員を対象とした商品の購入の機会を随時、提供します。
会員が自らの責任で管理する会員ＩＤやパスワード等の認証情報が、会員の瑕疵により不正使用され生じた損害等について、甲は責任を負いません。

第十二条（クレジットカードの取り扱い）

商品購入の支払いに使用するクレジットカード情報については、甲を管理責任者とします。

第十三条（商品の取り扱い）

ネット日本海内で販売された、インターネット上で利用するコンテンツ、ダウンロードサービス等の有料サービスについては、原則、返品はできません。
ネット日本海上で会員が購入したコンテンツ、ダウンロードサービスが、予期できないインターネット上の障害等により支障が出た場合、原則、その代金は返金されません。

第五章個人情報

第十四条（個人情報の取り扱い）

甲は、個人情報保護法及び、甲の「個人情報取り扱い規定」に従って、ネット日本海において管理する会員、登録申込者の個人情報を適切に取り扱います。
ネット日本海で、会員がアップロードした書き込みや送信した投稿などの内容は、個人情報としては取り扱いません。
甲は、ネット日本海と提携する外部企業が独自に取得する、会員の取引記録、決済に関する情報等について提供を受け、会員の個人情報と関連付けて管理する場合があります。甲はこの情報を、個人情報取り扱い規定に従って管理し、取り扱います。
甲は、会員資格を確認するため、会員、登録申込者の個人情報の一部を日本海新聞の新聞販売店と共有します。
甲は、ネット日本海を通じて知り得た会員、登録申込者の個人情報は、「会員登録にあたっての資格確認」「会員への連絡、通知のため」「甲ならびに甲のグループ企業が、会員に各種商品、サービス、情報を提供するため（各種料金の請求などを含む）」「甲が、各種アンケートや調査、研究、商品開発を行うため」の範囲で使用します。
会員、サイト利用者の個人情報を取り扱う業務を第三者に委託することがあります。この場合、甲は委託先に対して、個人情報が漏えい、流出することのないよう厳重な管理を義務付け、これを契約した上で実施します。
会員により提供された個人情報に、明らかな誤記がある場合など、甲が会員の了解を得ることなく同情報の訂正等を行うことがあります。
甲は、ネット日本海上で集計した会員、サイト利用者の統計情報や、各アンケートの回答、意見募集に対する記述内容等を、個人を特定できない形で公表したり、広告主などの第三者に提供したりすることがあります。
甲は、法令もしくはこれに準ずる定めにより、強制的な開示が必要とされた場合、会員の個人情報を求められる先に開示、提供することがあります。会員が法令や本規約の定めに違反し、甲または第三者の権利、財産を侵害する恐れを確認した場合、または、個人または公共の安全を守る目的のため、必要に応じて同会員の個人情報を第三者に対して開示、提供することがあります。

第六章著作権

第十六条（著作権について）

ネット日本海上のコンテンツ、サービス等に含まれる、著作権、商標権、特許権、その他法令等により保護される知的財産に関する権利は、甲及び甲が提携する権利管理者、正当な権利を有する第三者に帰属します。会員に、利用権利が有料にて提供されるものについても同様です。
ネット日本海内のコンテンツ、サービスの中身、内容を、甲の許可なく、私的使用の範囲を超えて、複製、編集、貸与、外部公開、派生物の作成等の二次利用をすることはできません。
ネット日本海上において、会員およびサイト利用者がアップロードした書き込みや写真、送信機能を使った投稿、アンケートの回答などの情報について、当該会員は甲に対し、これらの情報の利用を無償で許諾することとし、甲は、これを無償で利用できることとします。また、甲が新聞その他のメディア上において、これを公開などする場合も、会員に事前通知、了承を取ることを要しません。
甲は、会員発信情報について合理的理由により必要と認めた場合、会員の了解を得ることなく、これを修正、削除、転載、その他必要な措置をとることがあります。

第七章サービス

第十七条（サービスの区分）

　甲は、ネット日本海の利用者に、会員区分に応じてサービスやコンテンツを提供します。

第十八条（内容変更と中断について）

甲は、会員に事前通知することなく、ネット日本海内のコンテンツ、サービスの提供について、中断、遅延、停止、終了、内容変更することがあります。システムの保守や天災・火災等によりサービスの提供が困難となった場合、甲が合理的な理由でコンテンツやサービスの提供を中断、遅延、停止、内容変更する必要があると判断した場合などがこれにあたります。

第十九条（通信費の負担）

　ネット日本海の利用に必要な通信費、インターネット利用費用は全て利用者が負担するものとします。

第八章免責事項

第二十条（甲の免責事項）

ネット日本海の会員向けコンテンツ、サービスにより、会員、サイト利用者に損害や不利益が発生した場合、これが甲の重大な過失により引き起こされた事象でない限り、甲は責任を負いません。
ネット日本海からリンクする、外部サイト等におけるサービス、商品販売については、その内容について甲は責任を負いません。
ネット日本海上で販売される、コンテンツ、サービスや商品について、購入者が事前に確認する必要のあるインターネット環境等の不備により、損害や逸失利益の事態が生じても、甲は責任を負いません。
会員、サイト利用者が自らの責任で管理する会員IDやパスワード等の認証情報が、会員の瑕疵により不正使用され生じた、サービス、商品購入に伴う損害等について、甲は責任を負いません。
ネット日本海からリンクする外部サイト等において、会員が第三者と取引関係を持ったことにより、会員により提供された個人情報の取り扱いについて、甲は責任を負いません。
ネット日本海上にアップロードされる会員およびサイト利用者の発信情報の内容について、甲は、その真偽、正確性、適法性を保証しません。著作権、肖像権等に係る問題が発生した場合は、その行為を行った者の責任においてこれを解決するものとします。

第九章利用規約違反等への対処

第二十一条（違反会員への対処）

会員、サイト利用者が本規約に違反した場合、甲は、利用規約に違反する行為を止める要求や、会員発信情報の全部または一部を削除する、もしくは閲覧できない状態に置くなどの対処を組み合わせて講ずることがあります。加えて、会員に対しては、会員資格を失効させ、ネット日本海の会員向けサービスを利用できなくします。
会員、サイト利用者が、本規約に定めた内容に違反し、利益を得たり、甲に損害や不利益を与えた場合、甲に対してこれを賠償する責任を負うものとします。

第十章その他

第二十二条（準拠法）

　本規約は、日本法を準拠します。

第二十三条（所轄裁判所）

甲及びネット日本海の会員、サイト利用者との間で紛争が生じた場合、鳥取地方裁判所を第一審の専属管轄裁判所とします。
本規約に定めのない件については、甲が適宜判断を行います。会員、サイト利用者はこれに異議を唱えないものとします。

第十一章　デジタル単独プラン

第二十四条（利用契約者登録）

デジタル単独プランの利用契約希望者は、ネット日本海から日本海新聞IDの会員登録を行い、クレジットカードを登録し、デジタル単独プランを購入すれば、利用契約者として登録され、デジタル単独プランのサービス（以下本サービス）を利用することができます。
利用契約者は、以下の場合に当社の判断で利用契約者登録を取り消されることがあります。取り消しがあった場合の判断の理由については利用契約者に開示する義務を負いません。また、利用契約者は判断の結果について異議を述べることはできません。取り消しに起因し、利用契約者に損害が発生したとしても、当社は一切保証いたしません。

(1)利用契約者が実在しない場合
(2)他人（存在しない人物も含む）名義を冒用するなど、名義を偽った場合
(3)届け出ている住所、電話、メール等の連絡先に連絡が取れない場合
(4)クレジットカード会社や金融機関等から利用停止処分等を受けるなど、利用契約者の信用が悪化していると判断した場合
(5)利用料を決済できない場合
(6)登録情報に虚偽またはこれに類する不正確な内容の記載が含まれていると判明した場合
(7)利用申込者が過去に、規約違反や利用料の不払い等により、当社や当社グループ会社が運営するサービス等の利用を停止されたことがある場合
(8)過去の取引における紛争やトラブル等で、利用契約を承諾すべきではないと判断した場合
(9)利用申込者がみだりに解約や申し込みを繰り返していると当社が認める場合
(10)反社会的勢力にあたる又は反社会的勢力と関係があると判断した場合
(11)その他、取り消すべき相当の理由があると当社が判断した場合

第二十五条（支払い）

利用契約者は、利用料を支払うことで本サービスを利用できます。
利用料は契約日にかかわらず月単位で計算します。毎月1日の午前0時から同月末日までの1カ月を単位とし、毎月1日の午前0時を当月の課金基準時点とします（いずれも日本時間）。利用料の日割り計算はいたしません。ただし、キャンペーン期間中などの場合は、この限りではありません。
毎月10日に当月分の利用料を請求します。月の途中で契約した場合、契約が初めての場合は初月無料で利用でき、翌月からは10日に当月分の利用料を請求します。
申し込み月は利用契約を解除することはできません。かならず翌月の利用料が発生します。
二度目以降の契約の場合、初月無料は適用されません。翌月に２か月分の利用料を請求します。
例）8月に二度目の契約を行った場合、9月10日に8月分と9月分の利用料を請求します。
月の途中で解約した場合、すでに支払っている利用料は返金いたしません。
利用料の支払いは、クレジットカードによる決済のみとします。領収書は発行いたしません。

第二十六条（利用契約の解除）

利用契約者は、所定のフォームから、本サービスの利用契約の解除を申し出ることができます。
解除の手続きが完了した時点で解約となり、デジタル単独プランのサービスを利用できなくなります。
本サービスは月ぎめのサービスのため、月の途中での本サービスの解約・変更があっても利用料金は返金いたしません。
利用契約者が、毎月末日までに本サービス利用契約を解約または利用するサービスの変更をしない限り、本サービス利用契約は自動更新され本サービス利用料金を継続して課金します。
利用契約者が個人認証に関する情報を紛失した場合やネットワーク不調など、本サービスに帰責性なき事情により解除の手続きができなかったとしても、当社は責任を負いません。

第二十七条（利用停止・契約解除）

利用者が次の各号に掲げるいずれかの行為を行った場合には、本サービスの一時的な利用停止又は利用契約の強制解除を行うことがあります。当社は利用停止や強制解除の場合の判断理由については利用者に開示する義務を負いません。また、利用者は判断の結果に対して異議を述べることはできません。

第十条に定める禁止事項を行っていたことが判明した場合
利用料の未払いが発生した場合
その他、利用停止や強制解除に相当の理由があると当社が判断した場合

２０２４年８月改定
株式会社新日本海新聞社