大阪府内４５店を中心とした関西地区と、愛知県内２０店を中心とした東海地区で計１０３店を展開する中堅スーパー「コノミヤ」（本社・大阪市鶴見区）を支える取引企業で作る「コノミヤ会」（加盟２６４社）総会が５日、大阪市中央区のホテルで行われ、加盟社から４８０人が出席した。
役員改選でコノミヤ会の会長留任が決まった加藤産業の加藤和弥社長は「コロナ禍は結果的には流通業界にとって追い風になった部分もあった。しかし、今後は相次ぐ商品価格引き上げに加え、慢性的な人手不足、さらに来年からの流通コスト上昇と厳しい状況が待ち構えている。コノミヤの強みは地元客との信頼関係。今後はお客さまニーズの変化を着実に捉え、進化していく事こそ大切」とあいさつした。
コノミヤの芋縄隆史社長は７月までの前期を総括し、「岸和田市を拠点とするスーパーサンエー１１店をグループ化。兵庫のトーホーストアの買収計画は白紙に戻ったが、今後もＭ＆Ａを積極的に進めていく。来期は東成区と名古屋市西区に新店もオープンする」と来期への抱負を述べ、秋には神奈川県の「オーケー」が東大阪市へ出店を予定していることから、「強いスーパーもやってくる。安閑として守りに入っている時ではない」と従業員に奮起を促した。
また、プロスポーツチームの健康管理などを手がける順天堂大医学部・小林弘幸教授が、誰でもできる健康づくりについて具体例を示しながら講演。その後、同社に多くの選手が所属する女子サッカーチーム「スペランツァ大阪」が、再来年をめどに河内長野市に地域コミュニティーを兼ねた新拠点を整備する計画も発表された。
