地方の子どもたちに最先端技術に触れてもらい、地域活性化や持続可能なまちづくりに生かしてもらおうと、神戸市内の一般社団法人から智頭町と鳥取市に計６５０台の小型軽量ドローンが寄贈された。１１日に同市役所で贈呈式があり、教育関係者らはドローンの活用を誓った。
智頭町、鳥取市と持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）のパートナーシップ協定を結ぶ山陰合同銀行が仲介し、ミルトホールディングス（神戸市、永山勝敏代表理事）が寄贈した。県内では日南町に続いての寄贈。
式で永山代表理事は「ドローンを手に取った子どもたちが、どんどん新しいことを思いつき、チャレンジしてほしい」と期待し、代表者らにドローンの入った箱を手渡した。
智頭町には２００台のドローンが贈られた。智頭中（同町智頭）の山本詠一校長は「生徒会活動やレクリエーションで活用したい。農林業を基盤とする智頭町で、ドローンを使って農林業をやってみたいと思う子どもが増えれば」と感謝した。
鳥取市には４５０台が贈られた。今後各小中学校に希望台数を募り、分配などを検討する。（安井桃華）
